妊婦健康診査
母子保健法第15条により、妊娠した者は、厚生労働省令で定める事項につき、速やかに、保健所や自治体に妊娠の届出をするようにしなければならない、と定められている[3]。届出をすると、母子健康手帳が交付される。
妊娠判明後、通常は産科・助産所において定期検診として、妊婦健康診査を受ける。周産期の異常への対処を行い、周産期死亡率の改善を図っている。
妊婦健康診査は通常、妊娠23週（妊娠6か月）までは4週間に1度、妊娠24週間（妊娠7か月）から妊娠35週（妊娠9か月）までは2週間に1度、妊娠36週間（妊娠10か月）以後は1週間に1度行う[4]。
妊娠の診断
月経の消失、市販の妊娠診断薬によって受診されることが多い。2008年現在、妊娠の決定は妊娠診断薬、即ち尿中hCGの他、超音波断層検査、ドプラ法などを用いて行う。これらの近代的な検査が存在しなかった場合は身体診察で経過観察を行っていた。古典的には妊娠不確徴（性器以外の徴候）としてつわり様症状、腹部膨隆など、妊娠半確徴（性器徴候）として子宮の腫大、軟化、乳房の増大、乳輪の着色、妊娠確徴（胎児徴候）として胎児部分触知、胎児心音聴取（Traube法、約12週以降）、臍帯雑音聴取、X線による胎児骨格、他覚できる胎動などがある。古典的方法では客観的に妊娠確徴が見られるのに妊娠5か月まで至っていた。2008年現在尿中hCG検査にて妊娠4週以降は診断可能であるため、月経の停止にて疑った場合は大抵は信頼できる。但し、この時期では胎嚢が確認できないこともある。尿中hCGは腹痛、不正性器出血など異常妊娠（子宮外妊娠、切迫流産）を疑う場合も救急外来で測定される。
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